駄文型

意識低い系エンジニアの日記です。

紙の本はもういらないという話

電子書籍に移行することで失われる読書体験の中身が少し判明 - GIGAZINE

面白い研究だ。電子書籍で本を読むと物語内の出来事が発生したタイミングを覚えられなくなるようだ。これはやはり紙媒体の本のほうが触覚などに与える刺激の分、情報がリッチであるこに起因しているのであろう。実験者も同様の考察をしているようだ。おそらくは電子書籍端末に進行状況を常時表示させても紙媒体との差は埋められないだろう。

これは、「小説など読書体験そのものを楽しみたい時は紙、情報を取り入れることだけが目的の場合はどちらでもいいが分厚い本でも同じ重さという点でやや電子書籍が有利」という一般的な?見解と一致する結果であろう。

つまり、Kindleが欲しい。

英語のプレゼンに使えるフレーズ集

社内の研修で英会話のレッスンに通っているのだが、そこのアドバイザーに業務で英語を使うシチュエーションはあるかと聞かれた。そのシチュエーションに合わせてレッスンをカスタマイズしてくれるそうだ。幸い(生憎?)業務で英語を使う機会が全くないと伝えたら、では将来ありうるシチュエーションはあるかと聞いてきた。将来のことなんてわかんねーよ!と進路面談中の中学生のようなセリフを言うこともできず、僕は「プレゼンテーションとか…」とゆとり世代が得意とする断言回避スキルを見せつけた。するとアドバイザーは資料をプリントアウトしたものを出してきた。会話の最中に資料を印刷したらしい。憎い手際の良さだと思った。

https://lh5.googleusercontent.com/-eMH2goy1P5c/U_s_8UIsAHI/AAAAAAAAA6E/6izH-h2Xtu4/s400/blogger-image-676061534.jpg

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意識が低すぎてポモドーロテクニックに頼る

会社に資格取得を推奨されているため,休日の一部の時間をお勉強に費やさなければならない。実に腹ただしい。しかしモチベーションが悲劇的に低すぎるため,なかなか集中することができない。一段落ついたと思ってFacebookやらTwitterやらを見てしまうともう二度とその日は勉強に戻ることはない。これではせっかく払った資格試験の受験料が無駄になってしまう。それはなんとしてでも避けなければならない。そんなことになってしまっては妻になんと言われるかわからない。

とにかく限られた時間で集中するため,ポモドーロ・テクニックを使ってみた。

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甲子園で強い県ほど少年犯罪が多い

先日気になる記事を見つけた。

少年犯罪 [ 2010年第一位 高知県 ]|新・都道府県別統計とランキングで見る県民性 [とどラン]

上記の記事は警視庁の犯罪統計から都道府県ごとの少年犯検挙人数を推計し,ランキングにしたものだ。その中で以下のような記述がある。

甲子園通算勝率と高い相関があるのも興味深い。甲子園で活躍するエネルギーと犯罪に向かうエネルギーは似ているということだろうか。

少年犯の検挙数と甲子園の勝率に高い相関があるらしい。同サイトでは「高い相関がある」という記述のみだったので,サイト内の情報をもとに散布図を作ってみた。

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横軸が各都道府県の少年人口1万にあたりの少年刑法犯の検挙人数で,縦軸が甲子園での通算勝率である。相関係数は0.607。相関があるっぽい。「少年」「刑法犯」「通算勝率」等の定義については各記事を参照いただきたい。

甲子園で活躍するエネルギーと犯罪に向かうエネルギーが似ているかどうかは疑問だが,何らかの因子が両者に影響を与えている可能性はありそうだ。両者に直接的な因果関係があるとは考えにくため,間違っても甲子園で地元高校が連覇を果たしたからといって息子の非行を心配したり,地元高校の応援のために娘に万引きをさせたりすることのないように。

住宅手当がなくなった時の話

もうしばらくの話だが,うちの会社の住宅手当が廃止になった。廃止が適用になったのはすべての従業員ではなく,ある一部の従業員に限られていた。会社の言い分としては住宅手当というシステムそのものが時代にそぐわなくなってきているため,住宅手当分は賃金に含めるようにしたいとのことだった。実際廃止された住宅手当と同額分が賃金に上乗せされたようだった。

一方的に廃止が決まったわけではなく,事前に組合との交渉があった。私個人も組合を通して意見を言う機会があったが,その時は何も言わなかった。だが今はそれを後悔している。

住宅手当の役割

そもそも,住宅手当は複数の地域にまたがって展開する企業が,異なる地域で勤務する従業員間の不平等を軽減するために設けられたものだ。実際私の会社でも東京近郊勤務の従業員とそれ以外の従業員では受け取れる住宅手当が異なる。

住宅手当を廃止する会社としては,そのような平等性よりも,より成果を上げた従業員に対して高い給与を支払いたいということであろう。

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